リハビリ職の給与が上がらない本当の理由と交渉のコツ

評価表をまとめ終えた後、先輩PTがぼそっと言った。「今年も昇給はほぼないっぽいよ」。

給与明細を見るたびに「自分のスキルが足りないせいかな」と思っていた。でも同期の看護師が「今年また夜勤手当で上がった」と話しているのを聞いて、何かが違うと感じ始めた。

リハビリ職の給与が上がらない理由は、個人の努力不足ではない。構造がそうなっている。給与交渉の前に、まずその構造を知る必要がある。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、PT・OT・STの平均年収は約444万円（令和6年）。2002年の平均月給29.5万円が、2022年には30.1万円。20年間で約6,000円しか上がっていない（東京新聞デジタル、2024年報道）。

この記事では、その構造を正確に把握したうえで、今できることを具体的に考えていく。

20年で6,000円。リハビリ職の給与が上がらない「構造」の話

診療報酬という「天井」が約20年間変わっていなかった

病院で働くリハビリスタッフの収入は、診療報酬の単価に直接縛られている。

疾患別リハビリテーション料は、1単位あたりの点数がほぼ改定されないまま約20年が経過した。1日24単位という上限も変わっていない。つまり、どれだけ患者に向き合い、腕を磨いても、施設が稼げる上限が変わらなければ、給与を上げる原資が生まれない。

看護師の夜勤手当や、医師の診療行為に伴う加算とは、設計が根本的に異なる。リハビリスタッフの報酬体系は「時間対単価」の枠に閉じ込められたまま、長らく据え置かれてきた。

養成校が2倍以上になった。供給過多が給与を下げ続けた

2000年頃、理学療法士の養成校は全国で約118校だった。それが2023年には約275校超に増えた。毎年大量の新卒PTが市場に出続ける。

厚生労働省の推計では、2040年頃、PTの供給数は需要数の約1.5倍に達する見込みだ。需要を供給が上回る市場では、雇用側の交渉力が強くなる。「辞めても次の人が来る」という暗黙の前提が、給与水準を引き下げる方向に働いてきた。

資格を持つことのレアリティが、かつてより低下している。これも「問題は構造にある」と言える一つの証拠だ。

夜勤がない職種は「手当の設計」から外れている

医療機関の給与体系において、夜勤手当・当直手当は大きな収入源になる。看護師がリハビリスタッフより年収が高い場面の多くは、この「手当の差」によるものだ。

リハビリスタッフは基本的に夜勤がない。「楽な分、給与が低い」という見方もあるが、正確ではない。夜間に動かない職種は手当の設計対象から外れているだけで、昼間の専門業務の価値が低いわけではない。

構造上、手当の積み上げができないフィールドで働いている——そう理解することが、次の判断につながる。

リハビリ職の給与が上がらない構造を知ったうえで、何ができるか

今の職場で交渉するなら——タイミングと「言い方の設計」

給与交渉を「お願い」として切り出すと、感情的な話になりやすい。「市場価値の確認」として切り出すと、論理の話になる。

「他院の条件を調べたところ、現状との差があったので確認させてください」という入り方が、交渉を建設的にする。

タイミングは秋〜年末が有効だ。多くの施設では翌年度の予算編成が動き始める時期で、上長が数字を動かしやすい。4月の昇給時期に話しても、すでに予算は固まっている。

参考として、ベースアップを実施した施設の割合は医療31%、介護11%、障害福祉16%（厚生労働省データ）。全施設が硬直しているわけではない。交渉が通る可能性がある職場は、確かに存在する。

転職を検討するなら——「上がりやすいフィールド」の見極め方

訪問リハビリは、1件あたりの報酬単価と移動時間の関係上、給与設計に幅が出やすい。管理職への登用が早い施設では、役職手当で年収が大きく変わる。

転職先を選ぶとき、求人票の月給だけを見ない。昇給の実績（過去3年間で何円上がったか）、賞与の支給実績、役職手当の有無を具体的に聞く。「雰囲気がよさそう」ではなく、「前年度のリハビリスタッフの平均昇給額はいくらでしたか」と数字で確認する。答えを出せない施設は、制度が整っていない可能性が高い。

給与以外の「報酬設計」を自分で持つという発想

副業・複業が「生存戦略」になりつつある現場

訪問リハビリの非常勤、セミナー講師、健康系コンテンツの執筆——リハビリスタッフの資格と知識は、臨床外でも需要がある。

本業の給与が構造的に上がりにくいなら、収入の柱を一本増やす選択肢がある。副業を「補填」ではなく「実験の場」として捉え直すと、キャリアの射程が広がる。現場で磨いた動作分析の知識が、スポーツジムや地域介護予防の文脈で収益化できる事例も増えている。

資格・専門性を「価格に転換する」という視点

「認定理学療法士を取った。でも給料は変わらなかった」という声は珍しくない。資格は施設の中では加算に直結しにくいが、外部市場では「専門家としての信頼性」に変換できる。

ブログ、SNS、セミナー、個人コンサルティング——専門知識を届ける方法は複数ある。資格を「就職カード」として使うだけでなく、「価格を設定できる専門性」として外に持ち出す発想が、年収の天井を変える。

2026年いま、何かが変わろうとしている——と知っておく価値

診療報酬改定で「リハ職の賃上げ」が初めて明文化された

令和8・9年度の診療報酬改定で、リハビリスタッフを含む医療職のベースアップ各3.2%が目標として明記された。約20年間、給与の原資となる点数がほとんど動かなかった構造に、初めて公式な圧力がかかった形だ。

ただし「目標が明記された」と「実際に給与が上がった」は別の話だ。施設が加算を取得し、給与に反映する仕組みを整えるまでには時間差がある。全施設が一律に動くわけでもない。

「動き時」を個人の判断で決めるために必要なこと

構造が変わろうとしているタイミングは、待つ選択と動く選択の両方が成立する。重要なのは、「制度が変わるはず」と受け身で待つのではなく、自分が働く施設が実際に動いているかどうかを確認することだ。

ベースアップ加算を取得しているか。昇給の仕組みが明文化されているか。管理職から数字の話を聞けるか。答えが出ない施設で待ち続けることと、制度変化を追い風に転職や交渉に動くことは、どちらが正解かではなく、どちらが自分の状況に合っているかの問題だ。

リハビリ職として働く私たちの給与が上がらない理由は、自分のせいではなかった。構造がそうなっていた。それを理解したうえで、次の一手を選ぶ。

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