作業療法士がコンサル・医療ITに転身する3つの構造

夜勤明けのナースステーション前の廊下。同期は更衣室へ向かった。自分だけ足が止まって、スマホで「OT 転職 コンサル」と打ち込んでいた。求人サイトが出てくるのはわかっていた。知りたかったのは、そこに飛び込んだ人が本当にうまくいったのかどうか、だった。

作業療法士がコンサルや医療ITへの転身を考え始めるとき、「自分に向いているのか」という問いに向かいがちだ。だが実際には、向いているかどうかより先に知るべき構造がある。なぜ臨床の外でキャリアを模索する作業療法士が増えているのか。転身した人がどんなスキルを武器にしたのか。失敗するパターンはどこにあるのか。この記事では、その3つの構造を順番に解説する。

作業療法士がビジネス職を目指すとき、壁に見えているものの正体

「資格を捨てるのか」という問いかけ自体がフレームのエラー

「コンサルに行くなんて、せっかくの資格がもったいない」

そう言われた作業療法士は一人ではない。でも、この言葉には前提のズレがある。

作業療法士の免許は、転職しても消えない。医療・介護・福祉・教育——どのフィールドに移っても、臨床経験と国家資格は手元に残る。「資格を捨てる」という表現は、事実として正確ではない。

問題は別のところにある。「臨床から離れること」を、周囲が「リハビリの仕事を辞めること」と同一視する構造だ。作業療法士（OT）という資格は、臨床現場だけで機能するものではない。それに気づいた人が、転身の入り口に立っている。

年収の天井は診療報酬の設計が決めている

作業療法士の平均年収は約444万円（厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査」）。この数字は、個人の努力や病院の経営努力だけでは動かしにくい。

理由は構造にある。診療報酬が、リハビリ職の単価と配置人数の上限を定めているからだ。どれだけ患者さんの成果を出しても、どれだけ夜遅くまで記録を書いても、基本的な収入の天井は診療報酬の設計が決めている。

個人の問題ではない。制度の設計がそうなっている。だからこそ、臨床の外でスキルを換金したいと考える作業療法士が出てくる。それは当然の反応だ。

作業療法士の臨床スキルはビジネス職で何に変換されるのか

OTが気づいていない「翻訳スキル」の価値

作業療法士は、患者さんの「できないこと」を「なぜできないのか」に分解する仕事をしている。

ADLの課題を身体機能・認知機能・環境因子に分けて整理する。家族への説明では、専門用語を日常言語に置き換える。多職種カンファレンスでは、医師・看護師・MSWそれぞれの視点を束ねて共通の方針をつくる。

これを外側から見ると「翻訳スキル」になる。

複雑な情報を整理して、相手が意思決定できる形にまとめる力。医療コンサルの仕事の核心は、そこにある。「作業療法士として何をしてきたか」ではなく、「そこで何ができるようになったか」を言語化できるかどうか——それが転身の分岐点になる。

医療ITが「臨床経験のある人材」を探している構造的な理由

医療IT企業やヘルスケアスタートアップが、臨床経験者を採用しようとする理由は明確だ。

プロダクトを病院に売り込むとき、現場のリハビリスタッフと話せる人間が必要になる。電子カルテ、リハビリ支援ツール、患者向けアプリ——どれも「臨床でどう使われるか」をイメージできないと、要件定義もプレゼンも的外れになる。

技術は採用後に学べる。でも「臨床の文脈を理解している」という感覚は、外から学ぶのが難しい。だから作業療法士の経験は、医療ITの文脈では希少性を持つ。

作業療法士の転身ルート別・現実的な勝ち筋

医療コンサル（経営コンサル系）へのルート

医療・介護施設の経営改善、診療報酬対策、人材定着——こうした課題を扱うコンサルファームは、OTの採用実績がある。

ただし、ルートは2つに分かれる。

ひとつは「コンサルファームの中途採用」。この場合、ロジカルシンキングや財務の基礎知識が面接で問われる。SPI対策より、ケース面接の対策を先に始めるべきだ。

もうひとつは「医療IT×コンサルの兼務ポジション」。ヘルスケア特化のコンサルや事業会社のサービス開発部門では、臨床経験がそのまま差別化要因になるケースがある。

医療IT・ヘルスケアスタートアップへのルート

ポジションは大きく3つに分かれる。カスタマーサクセス（CS）、プロダクトマーケティング、セールスだ。

CSは導入後の病院・施設をサポートする役割で、臨床経験がもっとも直接的に機能する。最初のキャリアチェンジの入り口として選ばれやすい。

セールスは数字のプレッシャーが強い。が、医療系のプロダクトを病院に売る局面では、「現場を知っている人間」という信頼が商談を動かす。

なお、転身先での経験を積んだあとにフリーランス・独立へ進む作業療法士も増えている。「作業療法士 起業」「OT 独立」で検索する人は、転身をゴールではなく通過点として捉えていることが多い。転身後のキャリアは、コンサル・ITに限らない。

転身前に整えるべき「3つの準備」

1. スキルの言語化
「リハビリをしていた」ではなく「何ができるようになったか」を3行で書けるようにする。ビジネス職の採用担当は、作業療法の内容を知らない。翻訳が必要だ。

2. 業界のリテラシー
転職先の業界の基本を押さえる。医療コンサルなら財務諸表の読み方。医療ITならSaaSのビジネスモデル。無知のまま飛び込まない。

3. 接点をつくる
LinkedInのプロフィール整備、業界勉強会への参加、OB/OGへのコンタクト——採用される前に、接点を持つことが選択肢を広げる。

転身に失敗するパターンと、その構造的な原因

「自己PR＝資格とリハビリ経験」だけで書類を出し続けるケース

書類選考で15社落選したという事例がある（PT-OT-ST.NET掲示板）。

原因は、自己PRが「作業療法士として10年働きました」で止まっているケースだ。採用担当の側には、作業療法士が何をする職業かを知らない人間がいる。

「書類選考に落ちる」は能力の問題ではない。翻訳の問題だ。

臨床経験で磨かれたスキルを、ビジネス職の言語に変換できていないと、書類は通過しない。「患者さんの目標設定と進捗管理をしていた」ではなく「KPIを設定し、複数のステークホルダーと進捗を共有する業務に従事していた」と書けるかどうか。形式の問題ではなく、見せ方の問題だ。

「資格を持っているから何とかなる」という逆の過信

資格があることへの安心感が、準備不足を生むことがある。

医療コンサルの面接で、財務の基礎知識を一切持たずに「OTとして臨床経験があります」だけで挑むのは、準備が足りない。医療ITのCS面接で、SaaSのチャーンやNRRを説明できないまま「現場がわかります」と言っても、即戦力とは見られない。

資格は入場券ではない。スキルセットの一部だ。業界知識と組み合わせて初めて機能する。

転身後のリアル——数字と事実で見る「その後」

年収・働き方はどう変わったか

医療コンサルタントの平均年収は600〜900万円（JAC Recruitment）。作業療法士の平均年収（約444万円）と比較すると、ポジションや企業規模によって1.5〜2倍の差がつく。

ただし、転身直後から高収入になるケースは少ない。最初の1〜2年は「業界のリテラシーを買う期間」として年収が横ばいになることもある。

働き方の変化は大きい。土日祝日の固定休、フルリモート対応、副業解禁——臨床では得にくかった条件が、ビジネス職では選択肢に入ってくる。

「転職して後悔しているか」よりも大事な問い

転身した作業療法士が口をそろえて言うことがある。「後悔しているかどうかより、なぜ転身したのかを忘れないほうがいい」という言葉だ。

年収が上がっても、患者さんと向き合う時間が恋しくなる人はいる。ビジネスの速度と成果の実感が、臨床とは根本的に違う。それは優劣ではなく、違いだ。

「臨床が嫌だから転身する」ではなく、「こういうスキルをこういう場所で使いたい」という解像度で転身を考えると、その後の納得感が変わる。転身の理由を、感情ではなく構造で説明できるようになったとき、準備が整ったといえる。

一人で抱えているより、まず話してみる

転身を考え始めたとき、多くの作業療法士が最初にぶつかるのは「誰に相談すればいいかわからない」という壁だ。職場の同僚には言いづらい。家族は臨床の事情を知らない。キャリアアドバイザーに話しても、リハビリ職の専門性が伝わらない感覚がある。

モヤモヤを一人で抱えている方は、個別相談を受け付けています。モヤモヤを話してみる →